リゾートワークスは、一般社団法人Green innovationのパートナーに就任いたしました。

一般社団法人Green innovation（代表理事/共同代表：菅原聡、理事/共同代表:坂野晶）はYouth Green Innovation Project実行委員会（委員長：伊藤元重 東京大学名誉教授）と共に、脱炭素社会の実現を牽引する次世代のイノベーターの育成を目指す「Youth Green Innovation Project」の一環である「Green Innovator Academy」（以下、本アカデミー）を2021年10月23日より開校いたします。

本アカデミーは産官学の連携により、グリーンイノベーションへの関心を高め、優秀で熱意ある人材の発掘と育成に取り組むもので、全国各地より選抜された学生100名および企業の若手社員などがオンライン講義や現場体験などに半年間にわたって受講する、イノベーター育成プログラムです。今回が初年度（1期生）となります。

プログラム初日となる10月23日は、石井 菜穂子氏（東京大学理事/未来ビジョン研究センター教授/グローバル・コモンズ・センター ダイレクター）、Espen Mehlum氏（世界経済フォーラム エネルギー/素材・インフラストラクチャープログラム/ベンチマーキング・地域発展局局長）、岡田 武史氏（株式会社今治．夢スポーツ代表取締役会長/FC今治メソッド事業部長）の3名が講師として登壇し、対話型講義を通じて、受講する学生や社会人たちと意見を交わします。

以降、受講生たちはカーボンニュートラルを取り巻く国内外における最先端の知識・知見を身に付けるとともに、新規事業立案や政策立案などの多様な場面でイノベーションを起こすための共創型価値創出の手法の習得を目指します。
半年間のプログラムの集大成は2022年3月12日～13日の2日間にわたって開催する「Green Innovation Forum」で、本アカデミーの受講生たちの成果発表をはじめ、グリーンイノベーションを牽引する企業の社員、若手官僚、専門家、有識者などが参加し、2050年のカーボンニュートラルに向けたグリーンイノベーションの創発に関する分科会やパネルディスカッションを実施する予定です。

本アカデミーの開校にあたり、Youth Green Innovation Project実行委員会で委員を務める菅原 聡（すがわら そう）は次のように語っています。

「カーボンニュートラルを達成するには、積極的な環境対策を経済成長につなげていくためのイノベーションが欠かせません。そして、何より大切なのが、そのイノベーションを担う人、です。本アカデミーは世界経済フォーラムにより組織されているコミュニティGlobal Shapersメンバーおよびアルムナイが中心となり運営を行っていることから、イノベーターの育成のみならず、世界200ヶ国の次世代リーダーとのネットワークを活用することで、未来に繋がる多様なつながりを創出することができます。本アカデミーを通して、セクターを超えた組織・人同士の連携や交流を促進することで、経済と環境の好循環を目指してまいります」。

本アカデミーの意義について、同じく委員を務める坂野 晶（さかの あきら）は次のように語っています。

「環境政策を考えることは、個人のライフスタイルから経済活動の全サプライチェーン、福祉や税制まであらゆる分野を横断するものにほかなりません。そのためには世代や業界・分野を越えてイノベーションを生み出すコミュニティを形成する必要があることから、私たちは本アカデミーを企画しました。本アカデミーは単なる教育・研修プログラムではなく、まだ見ぬ未来に対する複雑な葛藤に向き合い、未来に思いを馳せ、未来のために行動する仲間との繋がりを育むことで、イノベーションを生み出すための多様な要素を身に付けるためのプログラムです。初年度130名、10年で計1,000名のイノベーターの輩出を通して、カーボンニュートラルの実現に貢献します」。

■アカデミー概要

名 称：Green Innovator Academy（グリーンイノベーターアカデミー）
時 期：2021年10月23日～2022年3月13日
内 容：全10回のオンライン/対面プログラム 他
参 加：全国より選抜された大学生100名、企業の若手社員および官公庁の若手官僚若干名
主 催：Youth Green Innovation Project実行委員会
共 催：一般社団法人Green innovation
パートナー：株式会社JERA、岩谷産業株式会社、三菱重工株式会社、株式会社三井住友フィナンシャルグループ、東京海上日動火災保険株式会社、三井不動産株式会社、三菱商事株式会社、国際石油開発帝石株式会社、自然電力株式会社、広島アルミニウム工業株式会社、株式会社セブンハンドレッド、株式会社リゾートワークス、株式会社ユーグレナ
後 援：一般社団法人日本経済団体連合会、公益社団法人経済同友会、一般社団法人新経済連盟、経済産業省